※5月2日、朝日新聞１面記事

※5月2日、朝日新聞３面記事

もう目にされた方も多いと思いますが、
冒頭の写真は、5月2日の朝日新聞１面と３面の記事です。
簡潔に抜粋しますと・・・

『不妊夫婦に卵子を提供する国内初の「卵子バンク」がスタートする。
民間団体による提供の呼びかけに１００人以上が応募、
提供者の候補が３８人に絞られ、近く数人が正式に決まる見通しになった。
提供は無償で行われる。』

『卵子の無償提供の呼びかけは、
ＮＰＯ法人「ＯＤ―ＮＥＴ（卵子提供登録支援団体）」が１月から行っていた。
３５歳未満で子のいる女性を条件に募った結果、
条件を満たした３８人が原則として夫婦で署名した。
子が１５歳を過ぎて希望すれば、名前や住所を伝えることにも同意した。』

さらに記事を読んでいくと、
2011年には、少なくとも６３人が海外で卵子提供を受け出産。
4年前の3倍に増えたことと、
アメリカでは、なんと５００万円位の費用負担になることが
書かれていました。

ここでは記事の内容について賛否はあえて触れませんが、
私が注目したいのは、
不妊関連のニュースが全国紙の１面を飾ったことです。
現在、夫婦の6組に1組は不妊だといわれている現状にも関わらず、
不妊治療に関する正しい情報があまりにも少ないですよね。
あるいは、不妊治療に対して周囲の理解があまりにも低すぎることを、
患者さんを通して感じている日々です。

仕事をなさっている方々は、
採卵や胚移植に合わせて休みを調整するのがかなり大変です。
職場で治療のことを相談しても、正しい理解がなされていないので、
誤解を受けて傷ついたり、嫌な気持ちになったりすることもあります。

その点、当院では、少なくとも周りを気にすることなくお話が出来ますので、
（前回のブログ　　当院の紹介　２　（不妊相談）　を参照してください。）
お気軽にご相談くださいませ。

私の希望は、政府が少子化対策を進めるならば、
もっと、不妊治療が正しく理解されること、
そして、オープンに議論できて、
休みを取りやすい環境整備を作っていただきたいものです。

タウチ